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住友ゴム子会社買収 |
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日本植生 住友ゴム子会社買収 スポーツ施設受注狙う
緑化事業などを手掛かる日本植生(岡山県津山市、柴田和正社長、0868・28・0251)は住友ゴム工業が全額出資する運動施設の設計・施工会社を買収した。
サッカーくじ(スポーツ振興くじ、愛称toto)を原資に市場が拡大するとみられるスポーツ施設の受注を狙う。連結決算重視から本業とのつながりの薄いグループ企業の選別を進める
住友ゴムとの思惑が一致した。 日本植生が傘下に収めたのは旧日本奥アンツーカ。住友ゴムから発行済み株式の九割を四千万円弱で買収した。七月に社名を「日本フィールドシステム」に変更、本社も東京から津山市へ移した。
日本植生の柴田社長が社長を兼務、住友ゴムの派遣社員ら旧経営陣は全員退いた。
旧日本奥アンツーカは一九二八年創業。陸上競技場やテニスコートなど各種スポーツ施設の企画・設計・施工の老舗。施工能力や営業力に定評がある。二〇〇〇年三月期の売上高は約三十三億。
日本植生は文部科学省が二〇〇二年度以降、totoの収益金を学校などの各種の運動施設の整備に充てることをにらみ、実績がある旧日本奥アンツーカとの相乗効果に期待している。
住友ゴムは人工芝の事業拡大のため、大日本インキ科学工業から八六年に全株式を取得。タイヤが主力で、土木施工会社を経営するには限界があると判断。一〇%の出資分だけを残し、日本植生に売却した。
(2001年8月14日(火曜日) 日本経済新聞 掲載記事
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